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【80億分の1】日本で起こる年代別の出来事

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『80億分の1』で日本に生まれた場合の年代別の特徴を掲載しています。年代ごとの平均寿命や生まれる確率、バブル景気や大震災など起こる出来事と発生確率、日本ならではの出来事もまとめているので、参考にしてください。

日本で起こる年代別の出来事

日本で起こる出来事は、日本だけの出来事、高所得国の出来事、全世界の出来事の3種類です。出来事ごとに、体験できる年齢と発生する確率が決まっています。

※太字は日本だけの出来事、それ以外は全世界・高所得国が対象

年年齢
確率
出来事
1950年0歳以上
100%
朝鮮戦争の軍需注文が日本に押し寄せ、止まっていた工場が再び動き出す
1957年6歳以上
50%
(農村25%)
ソ連が人類初の人工衛星スプートニク1号を打ち上げる
1961年6歳以上
60%
(農村30%)
ガガーリンが初めて宇宙を飛ぶ
1962年12歳以上
50%
キューバ危機で世界が核戦争の瀬戸際に立つ
1964年6歳以上
100%
東京オリンピックが開かれ、新幹線が初めて走り始める
1969年6歳以上
90%
人類が初めて月に降り立つ
1974年12歳以上
100%
オイルショック(高所得国の経済の出来事・〜1975年)
1980年15歳以上
40%
天然痘の根絶が宣言される
1980年12歳以上
100%
二度目のオイルショック(高所得国の経済の出来事・〜1982年)
1986年10歳以上
50%
チェルノブイリ原発事故
1986年12歳以上
100%
地価と株価が毎年のように跳ね上がるバブル景気が始まる(経済の出来事・〜1990年)
1989年8歳以上
70%
ベルリンの壁が崩れる
1991年10歳以上
60%
ソ連が解体され、15の国に分かれる
1991年12歳以上
100%
不動産と株のバブルがはじけ、「失われた10年」が始まる(経済の出来事・〜2003年)
1995年6歳以上
100%
大地震が神戸を襲い(阪神・淡路大震災)、6千人あまりが命を落とす
1995年10歳以上
50%
「インターネット」という言葉が毎日のように取り上げられる(高所得国)
2001年8歳以上
80%
アメリカ同時多発テロ
2002年10歳以上
100%
北朝鮮が日本人の拉致を初めて認め、5人が24年ぶりに帰国する
2004年8歳以上
50%
インド洋大津波
2007年10歳以上
40%
スマートフォンの登場
2008年12歳以上
60%
世界金融危機が広がる
2008年12歳以上
100%
世界金融危機(高所得国の経済の出来事・〜2009年)
2011年全年齢
100%
東日本大震災が起き、数えきれないほどの家が倒壊する
2020年6歳以上
100%
新型コロナウイルス感染症が世界中に広がる
2020年12歳以上
100%
ロックダウンで店や工場が閉まり、多くの人が仕事を失う(経済の出来事)
2022年3歳以上
60%
新型コロナウイルスの勢いが衰える
2022年12歳以上
50%
ロシアがウクライナに侵攻する
2022年12歳以上
100%
物価が数十年ぶりの速さで上がり、金利が跳ね上がる(高所得国の経済の出来事)
2023年12歳以上
50%
会話するAIが登場する

※確率の記載がない出来事は、条件を満たせば必ず発生します

※同じ年に出来事が多い場合は、優先度の高いものから最大3件まで起こります

1961年までは農村で全世界の出来事が起こりにくい

全世界の出来事は、農村で暮らしていて、その年の1人あたりの所得(PPP)が8,000ドル以下の場合、確率が半分になります。日本は1961年まで所得がこの水準を下回るため、1957年と1961年の出来事は農村では起こりにくくなります。

1950年の出来事は0歳から起こる

1950年の朝鮮特需の出来事は、0歳でも起こります。生まれたばかりの場合は「生まれたころ、海の向こうの朝鮮半島で戦争が起こった」という内容になります。

地震では家が壊れることもある

1995年の阪神・淡路大震災は歴史的な出来事ですが、2011年の東日本大震災は災害の出来事として起こります。災害の出来事では健康が下がり、18歳以上の場合は25%の確率で家が大きく壊れます。

日本では起こらない出来事

戦争・飢饉は設定されていない

日本を対象にした戦争・飢饉の出来事は設定されていません。

経済の出来事で貯金は減らない

日本で起こる経済の出来事は、どれも貯金が目減りする設定ではありません。ただし、バブル崩壊や世界金融危機では、仕事が減ったり株価や地価が下がったりします。

日本ならではの出来事

日本に生まれると、以下のような出来事や特徴が人生に影響します。

テーマ主な内容
バブル1986年からバブル景気で仕事とボーナスが増え、1991年のバブル崩壊後は「失われた10年」が続く
地震1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災
職場労働者の19.3%が過去3年間にパワハラを受けている
ひきこもり15〜64歳の約2%が、半年以上ほとんど外出せずに暮らしている
離婚・親権離婚した夫婦の約85%で妻がすべての子の親権を持つ
2026年4月からは共同親権も選べる
免許の返納2022年に約44万8千人が運転免許を自主返納
高齢になると免許を返納して車を売る出来事がある

バブル景気と崩壊を体験できる

1986〜1990年のバブル景気は、日本で起こる数少ない良い経済の出来事です。1985年のプラザ合意のあと、日経平均株価が4年で3倍近くに上がったことも紹介されます。一方、1991〜2003年は「失われた10年」として景気が悪化します。

日本に生まれた場合の年代別の特徴

出生年代生まれる確率平均寿命
男性
女性
5歳までに
亡くなる確率
出生率
1950年2.7%57.6歳
60.9歳
8.9%3.62
1960年1.6%65.3歳
70.1歳
4.0%1.98
1970年1.6%69.3歳
74.7歳
1.8%2.03
1980年1.3%73.4歳
78.8歳
1.0%1.74
1990年0.82%75.9歳
81.9歳
0.6%1.51
2000年0.88%77.7歳
84.5歳
0.5%1.35
2010年0.75%79.5歳
86.2歳
0.3%1.36
2020年0.62%81.6歳
87.7歳
0.2%1.30

※出生率は女性1人あたりの子どもの数

日本は1950年には7番目に生まれやすい国でしたが、出生数の減少とともに順位が下がり、2020年には37番目になります。

平均寿命はどの年代でも長く、1950年生まれでも5歳までに亡くなる確率は8.9%と、同じ年代のほかの国より低めです。

年代とともに都市に住む人が増える

年都市に住む人の割合
1950年53.4%
1970年71.9%
1990年77.3%
2010年90.8%
2020年91.8%

日本は1950年の時点で半数以上が都市で暮らしており、2010年以降は9割以上が都市で暮らしています。

日本に生まれた場合のお金と投資

項目内容
1人あたりの所得(PPP)47,387ドル
所得の不平等(ジニ係数)0.32(172か国中52番目に低い)
医療費の自己負担11%(172か国中24番目に低い)
株式市場あり
海外インデックス1990年から選べる(手数料なし)
自分で銘柄を選んで売買1996年から選べる

※所得などは現在の統計

日本では、すべての運用先を選べます。海外インデックスの手数料もかかりません。所得が高いため、不動産も条件なしで選べます。

現在の日本の統計

平均寿命84.7歳
(女性87.6歳/男性81.6歳)
5歳までに亡くなる確率0.2%
学校に通うと見込まれる年数15.5年
大学などへの進学率63%
農業で働く人3%
宗教無宗教57%
仏教36%
民間・伝統信仰5%
キリスト教2%
主な都市東京
大阪
名古屋
福岡
札幌
よく起こる災害地震、台風・暴風
移り住む人が多い国アメリカ

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