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【80億分の1】投資・資産形成の方法

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『80億分の1』の投資・資産形成の方法を解説しています。運用先ごとの利回りや特徴、マイホーム・貸し出す家の買い方、資産を守るポイントなどをまとめているので、参考にしてください。

投資・資産形成のポイント

ポイント内容
貯金は運用に回す選ばなければ預金のまま(実質年1〜1.5%)
長期なら株式
(インデックス)
平均5%だが暴落することもある
通貨が不安な国は海外インデックス国の通貨が下がると、かえって増えることも
銘柄の売買は避けるほとんどの人は指数より稼げない
マイホームは頭金を貯めてから家の価格の20%と返済できる収入が必要
貸し出す家で家賃収入管理は不動産会社に任せられる

投資は「お金を使う · 投資」から

投資や資産の管理は、「お金を使う · 投資」から行います。貯金がある程度貯まると「貯めたお金をどう運用しようか?」というイベントが発生し、運用先を選べるようになります。

運用先はあとからいつでも変えられます。

運用先の種類と利回り

運用先利回り(物価上昇分を除く)
預金年1〜1.5%
ほぼ安全
債券平均2%前後
値動きは小さい
株と債券を半々にしたファンド平均3.5%
値動きは中程度
不動産ファンド平均3.5%
株式(インデックス)平均5%
暴落することも
海外インデックス
(世界の株式)
平均5%
為替でも値動きする
自分で銘柄を選んで売買ほとんどの人は指数より稼げない

※利回りはすべて物価上昇分を除いた値です

※運用先を選ばなければ預金のままです

ゲーム内の利回りは、実際の長期の統計(UBS Global Investment Returns Yearbook など)をもとにしています。現実と同じように、利回りが高い運用先ほど値動きも大きくなります。

株式(インデックス)

長期で資産を増やしたいなら、株式(インデックス)がおすすめです。平均5%と利回りが高い一方で、年ごとに±17%ほど値動きします。

新興国の株式は、年ごとに±22%とさらに大きく振れます。

海外インデックス(世界の株式)

海外インデックスは、世界の株式で運用します。為替の影響を受けるため、国の通貨の価値が下がるとかえって増えることがあります。

通貨危機やハイパーインフレが起こりやすい国では、海外インデックスに入れておくと資産を守りやすくなります。

株と債券を半々にしたファンド

値動きを抑えたいなら、株と債券を半々にしたファンドがおすすめです。株式市場が大きく下がったときも、債券のおかげで株ほどは減りません。

自分で銘柄を選んで売買

自分で銘柄を選んで売買すると、手数料や税金、判断の遅れによって、ほとんどの人が指数より稼げません。まれに大きく稼ぐ人もいますが、安定して増やしたいなら避けましょう。

運用先を変えるときは手数料に注意

運用先を変えると、それまでの運用先を売却して移します。売却には手数料がかかり、国によっては利益に税金もかかります。何度も乗り換えるのは避けましょう。

不動産で資産を増やす

マイホームを購入する

「マイホーム購入」から、ローンを組んで自分の家を買えます。購入には、頭金(家の価格の20%)と、ローンを返せるだけの収入が必要です。

家は純資産に含まれるため、資産形成にもつながります。なお、純資産は住宅ローンを差し引いた額で計算されます。

貸し出す家で家賃収入を得る

「貸し出す家」から、人に貸すための家を買えます。管理は不動産会社に任せられ、毎月家賃が入ってきます。

ただし、購入時には税金と費用がかかり、毎年の管理費・税金も必要です。

不動産ファンドは家とは別

「不動産ファンド」は運用先のひとつで、自分の家や貸し出す家とは別の扱いです。家を買わずに不動産で運用したい場合に選びましょう。

そのほかの資産形成の方法

方法内容
起業成功すれば収入が上がる
失敗すると借金を抱えることも
事業の持ち分の配当事業をほかの人に任せ、毎年配当を受け取る
遺産親の家や貯金を受け継ぐ(相続税がかかることも)
宝くじ1等は1口あたり814万分の1
売上の半分ほどしか還元されない

事業を任せて配当を受け取る

起業して事業が軌道に乗ったら、事業をほかの人に任せることもできます。持ち分を残しておけば、毎年配当を受け取れます。

ただし、任せた事業が傾くこともあります。

資産を守るためのポイント

通貨危機のときはドルや金に替える

通貨危機が起こると、”貯金をドルや金に替える”という選択肢が出ることがあります。替える前に下がった分は戻りませんが、それ以上は減らなくなります。

株式市場がない国もある

国によっては、一般の人が株を売り買いできる証券市場が事実上ありません。その場合は、預金や住宅で資産を増やすことになります。

老後は家を年金に変えることもできる

持ち家がある場合は、リバースモーゲージ(住宅年金)で、家に住み続けながら家の価値を年金として受け取れることがあります。ただし、子どもに残せる家の価値は減ります。

投資・資産形成に関するよくある質問

投資しないとどうなる?

貯金は預金のままになります。預金は安全ですが、利回りは実質で年1〜1.5%と低めです。

孫のためにお金を残せる?

残せます。孫の名義で口座をつくり、お金を預けてあげることができます。

暴落したら売るべき?

ゲーム内では、株価が暴落したときに「今が買い時」「まだ下がる」と意見が分かれる場面もあります。長期で運用するなら、慌てて売らないのもひとつの方法です。

株式市場がない国一覧

地域国
アジア北朝鮮、アフガニスタン
イエメン、トルクメニスタン
アフリカコンゴ民主共和国、南スーダン
エリトリア、ソマリア、リベリア
ブルンジ、ギニア、マダガスカル
リビア、中央アフリカ
チャド、エチオピア
中南米キューバ、ハイチ

※全18か国

株式市場がない国では、一般の人が株を売り買いできる証券市場が事実上ありません。そのため、選べる運用先が限られます。

アフリカの国が最も多く、全18か国のうち12か国を占めています。

株式市場がない国で選べる運用先

運用先選べるか
預金○
不動産○(条件あり)
債券×
株と債券を半々にしたファンド×
株式(インデックス)×
海外インデックス×
自分で銘柄を選んで売買×

株式市場がない国で選べるのは、預金と不動産だけです。ゲーム内では、長期の実質利回りは預金が1〜2%、住宅が3%前後と説明されています。

海外インデックスが選べない国・時期

海外インデックスが選べない国

地域国
アジア北朝鮮、イラン
シリア、ミャンマー
ヨーロッパベラルーシ
アフリカスーダン
中南米キューバ、ベネズエラ

※株式市場がない国も、海外インデックスは選べません

上記の国では、株式市場があっても海外インデックス(世界の株式)は選べません。また、ロシアは2022年以降、海外インデックスを選べなくなります。

海外インデックスが選べるようになる年

国選べるようになる年
イスラエル1998年
韓国、台湾2000年
インド、ロシア2004年
中国2007年
ナイジェリア2020年
高所得国1990年
1人あたり所得(PPP)が12,000ドル以上の国2005年
上記以外の国2015年

「過去の世界」で遊ぶ場合、年代によっては海外インデックスを選べません。そのほか、難民として暮らしている場合も選べません。

旧共産圏の国は体制が変わるまで選べない

旧ソ連や東欧などの旧共産圏の国では、体制が変わる年まで海外インデックスを選べません。

国選べなくなる期間
旧ソ連の国々1991年まで
(バルト三国は1990年まで)
ポーランド1989年まで
チェコ、スロバキア、ハンガリー
ルーマニア、ブルガリア
1990年まで
旧ユーゴスラビアの国々1990年まで
アルバニア1991年まで
モンゴル、ラオス1990年まで
ベトナム1989年まで
中国1993年まで
カンボジア1979〜1988年
キューバ、北朝鮮現在も選べない

※旧ソ連の国々:ロシア、ウクライナ、ベラルーシ、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン、ウズベキスタン、アゼルバイジャン、ジョージア、アルメニア、モルドバ

※旧ユーゴスラビアの国々:セルビア、クロアチア、スロベニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、北マケドニア、モンテネグロ

海外インデックスの手数料は国によって違う

国手数料
高所得国なし
1人あたり所得(PPP)が20,000ドル以上の国年0.5%ほど多くかかる
上記以外の国年1%ほど多くかかる

所得の低い国ほど、海外インデックスの手数料が高くなります。

そのほかの運用先の条件

不動産は所得か貯金が必要

運用先の「不動産」は、1人あたり所得(PPP)が25,000ドル以上の国なら選べます。それ以外の国では、貯金が家の価格の40%以上あれば選べます。

なお、北朝鮮での人生では不動産を選べません。

銘柄の売買は1996年から

「自分で銘柄を選んで売買」は、1996年以降でないと選べません。「過去の世界」で1996年より前を生きている場合は選べない点に注意しましょう。

株式市場がない国に関するよくある質問

株式市場がない国に生まれたら投資できない?

投資の選択肢は限られますが、預金と不動産で資産を増やせます。また、ほかの国に移り住めば、その国の運用先を選べるようになると考えられます。

日本は株式市場がある?

あります。日本は高所得国のため、すべての運用先を選べます。海外インデックスの手数料もかかりません。

株式市場がない国は今後増える?

本作はベータ版で、内容は日々更新されています。対象の国が変わる可能性もあります。


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